多摩テック、9月末閉園へ

　ホンダは7日、東京都日野市にある系列の遊園地「多摩テック」を9月末で閉園すると発表した。景気後退による自動車の需要減で業績が悪化しており、不採算事業から撤退をして経費削減を図る。[毎日新聞より]

　ホンダといえばF１などからの撤退も発表していますから、「来るものがきた」といったところでしょうか。多摩テックは1961年に本田技研工業系列の会社が遊園地としてオープン、遊園地エリアの他にキャンプ場やプール施設（夏期のみ）、1994年には園内から温泉が湧出したことで、温泉施設もオープンしていました。この何年かの温泉ブームで温泉施設の方は好評のようでしたが、遊園地エリアは少子化などの影響で最盛期の6割程度に低迷していたようです。他の鈴鹿サーキット（三重県鈴鹿市）とツインリンクもてぎ（栃木県茂木町）は営業を続けるようですが、多摩エリアの有名な遊園地の閉園だけに、周辺地域に少なからず影響が出そうです。

　結局1回しか行っていないし、温泉は入りそびれたな～

☆関連サイト：多摩テック・営業終了のご案内

稲取温泉観光協会、事務局長決まる！

　11月に気になるニュース（参照：気になるニュース11/27版）でも取り上げましたが、静岡県東伊豆町の稲取温泉協会が公募していた事務局長が7日、東京都豊島区のＮＰＯ「全国まちづくりサポートセンター」の事務局長・女性に決まりました。女性は3人の子どものお母さんでもあり、1人は受験生だとか！　決め手になったのは、これまでのまちづくりの経験・女性としての感性を生かしていけると期待してのことのようです。応募総数1281人で、応募者は団塊の世代が大半を占め、書類選考で20人（男性１５人・女性5人）を選び、4日に面接を行ない、その夜懇親会パーティーが催されましたが、人となりやコミュニケーション能力を見る審査の一環だったそうです。任期は4月1日から2年間、集客の増加などの実績が上がれば、任期延長もありうるということのようです。ぜひ、がんばっていただきたいですね＾＾

☆関連サイト☆　

稲取温泉ＨＰ：http://www.inatorionsen.or.jp/

またまた、偽装発覚

　公正取引委員会の調べで、群馬県草津町の草津温泉の土産物店などで販売されていた「湯の花」の多くが、人工の物だと分かった。公取委は14日に、景品表示法違反（優良誤認）で、製造販売した4社に排除命令を出した。また、神奈川県箱根町の箱根湯本・群馬・東京などでも同様の商品を販売していた計９社に対しても注意をした。

　草津温泉の湯の花は、源泉の湯畑で採取した物を容器に入れて販売しているが、採取量が少なく年間約5000個が限度で、各社は硫黄に炭酸カルシウムを混ぜて製造した物や、近隣の湯の花を使ったりしていたものを、「源泉から採取された天然湯の花」と不当表示して販売していたようだ。

☆関連記事・サイト☆

公正取引委員会（報道発表資料）：http://www.jftc.go.jp/pressrelease/18index.html

温泉法変わるか？ その後・・・

　温泉法改正への懇談会が開かれていることを、１０月の記事で書きましたが、その後どうなったのでしょうか？

　１０月２７日に第５回目の懇談会が行なわれ、懇談会報告書がまとめられた。それによると・・・

1. 温泉資源の保護という観点：温泉利用は拡大し続けているが、資源の枯渇が拡大する恐れがあること。温泉資源に関するデータ・科学的知見が不足していること。
2. 温泉の成分等の情報提供に充実性：提示されている温泉成分等の分析結果について、法律上の有効期間が設定されておらず、利用者への情報が不足していること。温泉利用業務者に、定期的な温泉成分等の再分析などの義務付けが必要なこと。
3. 今後の対応：懇談会で指摘された点を１１月中にも中央環境審議会で検討を開始する予定であること。

　・・・とあった。日本は古来より温泉利用が盛んに行なわれ、特に、江戸時代には五街道が整備されたことを受け、箱根・草津などへの湯治が庶民の間にも広まり、それに伴ない周辺地域の活性化を促した。これは、現在でも共通することで、道路・交通機関の整備、それに伴い周辺の観光促進・地域の活性化を促すものでなければならないと思う。それが、平成１５年におけるいわゆる「不正表示問題」で、一部の心無い事業者のために、周辺事業者の被った風評・利用者の激減などの被害は計り知れないものになった。特に、利用者の激減は事業者にとっては死活問題であり、長引けば、温泉地が廃れる原因ともなりえ、政府はこの問題を早急に議会に掛け、課題の解決を図って欲しいものだ。

　また、報告書によると、近年、源泉総数と総湧出量は増加しているが、自噴湧出量が減少傾向にあるとなっていた。これは、温泉自体の枯渇の問題なのか、最近とみに増えている「大深度掘削泉」や近隣での軒並みの掘削のためなのか、原因の究明が急がれる。そして、宿泊利用者は減少しているが、日帰り利用者は増加してきていることに関しても、温泉地に泊りがけでの「保養」目的ではなく、居住地周辺で気軽に温泉を楽しみたいという利用者が増え、それに伴った住宅地近隣の大型日帰り温泉施設（特に、東京首都圏近辺では増加傾向にあると思う）が次々と建ち、ニーズの変化をうかがわせる現象が顕著に出て来ている。これが、温泉湧出の枯渇に繋がらぬように政府も事業者を監督していただきたい。また、温泉事業者にも有名温泉の名や観光地の名に恥じないものを造っていってもらいたい。魅力あるところには、宣伝などせずとも人は集まってくると思う。「名より実を！」と思う問題でありました。

☆～関連サイト～☆

環境省・報道発表資料：http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=7631

環境省・第５回温泉行政の諸課題に関する懇談会（ＰＤＦファイル）

http://www.env.go.jp/nature/onsen/gyosei_kondan/05/index.html

温泉法変わるか？

　各地の温泉で不正表示が発覚して２年、温泉法が見直しを求められているという。従来の温泉法だと、都道府県に利用許可を受ける際、温度や成分などの条件を満たしていれば、その後、条件を満たさなくても温泉を名乗れるようになっているが、２００４年に各地で水道水を沸かしたものを「温泉」と称したり、入浴剤を入れて色をつけていたりなど、不正の実態が明らかになった問題で、温泉の再分析を義務づけ、利用許可に更新制にすべきだという提案が、環境省の懇談会で有識者らによる最終報告書が、月末にも盛り込まれる見込みだ。環境省は中央環境審議会にも意見を求めて、早ければ、来年の国会で温泉法改正を目指している。

　長野県では、問題発覚後、温泉の再分析を義務付ける、独自の制度を導入、「‘安心、安全、正直’な信州の温泉表示認定制度」（５年ごとの再分析）を設けて、信頼回復に努めてきた。しかし、環境省では、全国約３万近い温泉の内、分析から１０年以上経つ温泉が３６％、２０年以上経つ温泉施設も１５％あるため、調べてみたら、条件を満たしていないというケースも出てくるかもしれない。その辺の課題も、まだ、定まっていないのが実状だ。また、分析機関の能力が追いつかない恐れがあるとの指摘も出ていて、検査の頻度が高ければ、温泉施設経営の負担増が見込まれるため、経営者からは懸念の声も上がっているという。

　もしかしたら、温泉の看板を掲げられなくなる温泉施設が出るかもしれない？！ということになりそうだ。この問題、今後も見ていきたいと思います。

☆関連サイト～環境省・温泉行政の諸課題に関する懇談会（資料）☆

http://www.env.go.jp/nature/onsen/gyosei_kondan/

環境省・温泉関連参考資料（温泉法・泉質名など）

http://www.env.go.jp/nature/onsen/reference/

はあ～，いいお湯だ～

昨日は温泉に行きました。ＪＲ橋本駅に近い相原にある｢ロテンガーデン｣というところで，最近リニューアルしたところです。5キロも行かないところに新しく温泉施設ができ，ずいぶんとお客が減ったようで，ガラガラでした。昼前につき，温泉に入り，お昼を食べてひと休みして，もう一回入りました。結局4時間ほどいたことになりました。

この地域には，次々と温泉ができました。温泉付のマンションまで建っています。このあたりのお湯はコーヒーのような茶褐色なのが特徴です。遠い温泉地もいいけど，たまには近くでのんびり・・・も，良いですね？